ニューヨーク大好き

最近日本の情報紙に、「チップを頂きません」と書かれた日本食レストランの広告が目につきました。

アメリカではチップという習慣があります。
クリスマス時に、アパートやマンションの管理人や修理屋さん、ヘア・スタイリストなどへ、「ご苦労様」の意味のチップがありますが、通常観光客がチップを与える機会に当たるのは、ホテルや空港で荷物を持ってもらった時、ベッド・メーキングの人のため、そしてレストランの給仕などでしょう。

レストランでのチップは、注文を取ってくれて、料理を運んでくれる給士人、ウェイターやウェイトレスに与えるものですので、ファースト・フードやセルフ・サービスのようなカウンターで注文して、自分で座席まで運ぶようなところでは必要ありません。

ウェイターやウェイトレスは、チップが彼らの主な給料となるので、奉仕された人、お客さんは給仕人にチップを払うのは義務となっています。
チップの金額は客が決めるのですが、6人以上の小グループに関しては勘定に15%加える、と明記してある場所もあります。これは合法です。
チップという習慣のない国から来た観光客だな、というような理由で勘定にチップを加えてしまうことは違法です。

サービスが悪ければ、慣例となっている15%から20%以下でもいい、ということもありますが、チップがなかったり、少なかったりすると、給仕人ははっきりと言ってくる場合がありますし、裁判となることもあります。

給仕人は完全に客からもらうチップだけが給料なのかというと、そうではなく、レストランからも給料をもらっています。
しかし給仕人の最低賃金は、チップをもらう仕事でない仕事をしている人より低い、別の最低賃金が規定されています。
レストランは人件費を抑える為に給料をあまり払いたくないので、給仕人は最低賃金をもらい、あとはチップに頼ります。

「チップを頂きません」という日本食レストランは、料理人などと同様にしっかりした給料を給仕人に支払っているのでしょう。

人気の高級寿司屋、寿司安田でも、メニューに、チップ必要なし、としっかり明記しています。
日本の文化にチップという習慣はないので、また料理代金に給仕料まで含まれているということで、チップは必要ないとしているのです。

給仕人がレストランを相手に裁判を起こすケースの一つに、給仕人がもらったチップの一部をレストランがとってしまうとか、料理人やマネージャーが取ってしまうということに対してあります。